屋根は、風雨や厳しい日射しや紫外線から建物を守り、室内の暑さや寒さを和らげる、とても重要な役割を担っています。しかし、厳しい外の環境に常に晒されているために経年劣化が進みやすく、メンテナンスを怠ると雨漏りなどのトラブルを引き起こします。屋根が劣化すると建物の寿命も短くなってしまうため、屋根材にズレやひび割れがないか、定期的に点検することが大切。劣化が見られたり、耐用年数が近づいてきたらそろそろリフォームの検討を。安心・安全な暮らしを叶えるために、健康な屋根をキープしましょう。
そろそろリフォームかな、と思ったら、まずは専門業者による屋根の点検を。屋根の上に上がって、しっかりと屋根材や下地の劣化状況を調査してもらいましょう。劣化の程度によっては、葺き替えが必要な場合もあれば、塗装や部分的な補修だけで済む場合もあります。 また、リフォーム時期ではなくても、5〜6年に一度の頻度で点検を行うことが大切です。特に、大きな台風や地震の後は屋根材がずれたりめくれたりすることが多いので、こまめに点検することをおすすめします。
屋根塗装によるリフォームを行う場合は、色味に注意を。色見本だけを参考にして好きな色で選んでしまうと、ちぐはぐな印象を与えてしまう場合もあります。外壁や周囲の景観にも配慮し、全体で見た時に馴染む色を選ぶのがポイント。人気色はブラック系、グレー系やグリーン系、ブラウン系です。紫外線を直接受ける場所でもあるので、鮮やかな色味は色褪せが目立ってしまいます。汚れが目立ちにくく色褪せしにくい高機能な塗料もあるので、リフォーム業者とも相談してみましょう。
屋根材は、機能やデザインだけで選べば良いというものではありません。例えば、瓦屋根からスレート屋根や金属屋根に変更することはできますが、その逆はできません。既存の屋根より重い屋根材をのせた場合、その重みに建物の構造が耐えられなくなり、耐震性能が低下するからです。
また、屋根材によって吸水性が異なるため、雨水を流すために一定の角度が必要な場合もあります。屋根の勾配に適した屋根材を選ぶことが大切です。
屋根材を全て撤去して新しい屋根材に取り替える工事です。下地に用いられる野地板や、野地板の上に施工される防水用のルーフィングは、劣化の程度によって取り替えや修繕を行います。
葺き替え時期は屋根材の種類によって異なり、スレート屋根では約20年、金属屋根では約20〜30年、瓦屋根では約50年と言われています。カバー工法や屋根塗装と比較すると費用が高くなりますが、屋根材が寿命を迎えた時や下地まで傷んでいるときは葺き替えが必要です。
カバー工法は、屋根材を撤去せず、その上から新しい屋根材を設置するもの。屋根が二重になるため、新しい屋根材にはガルバリウム鋼板などの非常に軽い金属を使用するのが一般的。古い屋根材の撤去や廃棄に費用がかからないため、葺き替えと比較して費用は抑えることができます。また、屋根が二重になるので、防音性や断熱性が高まります。
ただし、瓦屋根や、野地板が激しく劣化している場合にはカバー工法を行うことはできません。特に、野地板の腐食は屋根にとって重大なダメージなので、カバー工法を行う前にしっかり現場調査を行うことが大切です。
屋根リフォームの中でも最もコストがかからない、屋根材を塗り替えるだけの手軽なリフォーム方法です。屋根の塗料が劣化すると、屋根を紫外線や雨風から保護する機能が低下します。そのため、塗料の耐用年数や劣化の度合いに応じて新しい塗料で塗り替えます。ただしこれはスレート屋根や金属屋根などに行うメンテナンスで、日本瓦の場合は塗装は必要ありません。また、カバー工法と同様に、野地板が劣化している場合には塗装で済ませず、しっかりと補修することが大切です。
屋根の劣化は、放っておくと雨漏りにつながります。雨漏りは室内にも被害を及ぼし、住宅の寿命を縮めてしまいます。重大なトラブルになる前に対処できるよう、定期的に点検を行いましょう。
屋根は、上にあがって見てみなければ、劣化の状態を詳しく調査することができません。日頃は、少し離れた場所や高いところから屋根をチェックすることも有効ですが、5年に1度は専門の業者に点検を依頼し、屋根材にズレや割れがないか、下地が劣化していないか、細かにチェックしてもらいましょう。
神戸市内に営業エリアを限定することで初めて、一つの組織体で不動産業と建設業を切り離さずに運営することが可能になりました。又神戸の地域性を深く理解し、「住まい」への対応力を高め、同時にお客様との関係性をより深めていくことが出来るようにもなりました。私たちは今後より一層、神戸に密着したプロとして「住まい」選びのアドバイスや、継続したサポートを続けて行きます。
会社名 | 株式会社アイビス | 株式会社トキタホーム |
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免許番号 加入団体等 |
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資本金 | 5,000万円 | 3,600万円 |
法人設立 | 1979年11月 | 1987年8月 |
事業内容 | 売買・賃貸・管理・その他 不動産業務全般 | 設計・施工・その他 建設業務全般 |
代表取締役 | 鴇田 泰明(ときた やすあき) | |
在籍資格者 延べ人数 (2024年4月時点) |
合計:33資格 / 延べ資格者人数:51名 |